どの病院で出産する？

病院での出産についての情報です。今までは、お母さんの体に直接関わるところでお話を進めてきました。それだけでも男である筆者にとっては、ホント知らないことばかりでしたが、ここからは赤ちゃんを産むということを巡って、どのような制度があるのか、また（とくに男性が）どのようなサポートをしうるのかといったことを念頭にお話を続けていきたいと思います。

まずは、病院で出産する際のあれこれを調べてみました。まずは分娩・入院費用から、大学病院での出産ですと国立で25～30万円、私立で30～40万円。総合病院での出産となると30～35万円。個人産院や産婦人科専門病院にて出産なら30～40万。妊娠は疾病ではないので、検診費用は全額自己負担、それに自然分娩となるとこれも全額自己負担になります。どのような方法で支払うのか、それからお母さんはベッドの上ですから、誰に大事なものを預けるか、こんなことも大切な問題ですね。誰がいちばん信用できるって？お父さんであってほしいものです。

このようにお金の問題は大切です、もちろん軽視してはいけません。ただし、お母さんが一番安心できる出産を病院はお手伝いせねばなりません。その点では各々の病院での出産の長短を考えておく必要がありますね。大きな病院での出産なら、最新の設備や様々な診療科が充実していることが利点。逆に、小さな病院なら出産まで常にお医者さんやスタッフとコミュニケーションが取りやすいということも聞かれます。お次は里帰り出産について。

里帰り出産 男は修行期間です

里帰り出産は、昔からある風習ですが、そのメリットはやはり肉親のもとで、安心して産前・産後を過ごすことができるというということでしょう。それに里帰り出産では、実母が経験を活かして育児のサポートができるのも大きな利点です。

もちろん里帰り出産にもリスクやデメリットはあり、よく聞くものとしては、帰郷の際の移動で体に負担がかかる、病院及び担当医といった環境が変わる、またお父さんと2か月もの間離れて暮らすこと、といったことが挙げられましょう。とくに、お父さんの側からも、「どうも実感が湧かん」といった声を耳にするところです。また、自宅復帰後、家事・育児の負担が一気にお母さんに押し寄せ、育児ストレスに陥ってしまったり。

このような里帰り出産の短所を回避するにはどのようにすればよいのでしょう？まずは里帰り出産に向けての準備ですね。病院の手配はもちろん、それまで掛っていたお医者さんと、新しくお世話になるお医者さんとのコミュニケーションを絶やさないことです。里帰り出産に向かう移動や日頃のケアで母体に負担がかからないようにしなければなりません。

このことは、自宅復帰後の通院について同様です。また、スムーズに自宅生活に戻れるよう里帰り出産の前に、自宅を整理することも必要ですね。お父さんとしては、病院・実家・お母さんと常に連絡がつくように心がけ、また育児・家事にも積極的に関わっていけるよう勉強・練習を怠らないようにしましょう。「無理するな」っていうだけではだめですよ！

立会い出産 男の役割

立会い出産といったカタチが増えてきています。日本で立会い出産が普及し始めたのは、まだ10数年前とのこと。新しい生命の誕生をパートナー同士で悦ぶというのがその醍醐味でもありましょう。ただし、立会い出産についてお父さん側がもっている誤解も問題にされているところです。只々、お父さんが出産に立会い、喜んだり写真を撮ったりしているだけでは、本来の意義からは離れてしまっているようです。ましてや、出産に立会い…まではいいとして、棒立ちとかガタガタ震えてしまったりではダメダメです。血を見て倒れた旦那さん、別の診療科に運ばれたりなんてねぇ、恥ずかしい限りです。

立会い出産の本当の目的は、お母さんの不安をケアし、スムーズな分娩をお手伝いすることで、初めてお互いの共感を深めることができるというところにあるのではないでしょうか。寄り添うことはもちろん大事ですが、「産まれますよ～」と言われて「はいはい」と分娩室に行くだけでは全くダメ。結局は、お父さんも妊娠から分娩までの知識をつけておくことはもちろん、合併症を予防するためのケアやサポートにまで精通しておかなければならないということです。

そのためには、立会い出産に至るまでの数か月の間、お父さんも時間を割いて学習を怠ってはいけないということでしょう。男性には「産みの苦しみ」を感じることはできない以上、あらん限りの五感を研ぎ澄ませて、日頃より母体のケアをしてあげたいものです。

働く女性には出産手当

出産手当とはどのような仕組みなのでしょう？色々と出産に纏わるお話を続けて参りましたが、出産をサポートする制度についても触れておきましょう。身重で働けないときの生活サポートをどうするかは、働く女性にとってはもちろん、家計全体としても切実な問題です。法律上、産前7週間・産後8週間は休暇をとることができますが、この間殆どの雇用主はお給料を出さないのが現状です。これを補償してくれるのが、出産手当金です。

ひとつ注意しておかなければならないのは、健康保険法の改正で出産手当の支給額及び対象資格に変更が加えられていることです。従来は日割りした標準報酬額の60％×休暇日数分が出産手当として配当されていましたが、プラスの変更面としては日割り標準報酬額の2/3×休暇日数分という計算になったことが挙げられます。高給をとっていた方は、ヨリ多くの出産手当が配当されることになります。

ただし、出産手当の対象枠には制限が課せられることになり、勤務先の健康保険に加入して産休中も継続している人のみが配当を受けることができるということになりました。従来は、退職後、健康保険を任意継続、半年以内の出産となれば出産手当を享受できていたものが、そうはいかなくなってしまいまた。「上手に退職する」ことができなくなってしまったということです。一方で、児童手当については、対象枠が小学3年生から6年生に拡大し、所得額による制限も緩和されました。頑張って育てなければなりませんね。

出産育児一時金と出産費貸付制度

出産育児一時金は、健康保険の加入者なら誰でも受給可能な制度です。先の出産手当は、働く女性のための制度ですが、主婦やパートなど、お父さんの健康保険の被扶養者となっている場合には、出産育児一時金を受けることになります。ただし、組合や自治体によって、35万円＋αというように支給額が異なってきます。また、夫婦ともに別々の健康保険に加入している場合は、どちらかヨリ多額の出産育児一時金が支給される保険で申請すればよいということです。

加えて注意しておかなければならないのは、出産育児一時金は概ね産後申請、受給まで数週間かかるということです。そのため、出産費貸付制度も整備されています。これは、後々の出産育児一時金の支給と相殺で事前に費用を貸し付けるモノですが、最大の利点は無利子ということ。また、政府管掌健康保険の例では最大貸付額が28万円というように、出産育児一時金の支給時に差額分を受けることができます。家計と相談して、事前に最良の経済的基盤を作っておくことが必要になりますね。

以上、出産の基礎知識から出産育児一時金に至るまで、子供を授かるには程遠い男性筆者がご案内申し上げました。世の中のお母さん方は、とっくにご存じのことばかりかと思いますが、ご勘弁を。お母さんが安心して赤ちゃんを産めるようお手伝いするのが、社会・家族・男性の役目であろうと、学習の継続を肝に銘じる次第です。全国のカアチャンに敬意を表し、筆を置きます。